10年の歩み：オンライン相談が生まれた背景
「病院で待っているだけでは健康は守れない」という、小児科医である橋本代表のリアルな経験から「小児科オンライン」は生まれました。夜間や休日、核家族化で孤立しがちな子育て世代の皆さんが抱える「相談できる場所がない」という悩みは、自治体にとっても「地域医療の逼迫」や「子育て支援の不足」という大きな課題でした。
2018年には、鹿児島県錦江町と埼玉県横瀬町が全国で初めて自治体として導入。同年には「産婦人科オンライン」も始まり、妊娠・出産から子育てまで、切れ目のない支援が可能になりました。
2020年にはコロナ禍での健康不安に対応するため、経済産業省からの委託で全国民にサービスが提供されたこともありましたね。そして2022年には富山県が県単位で導入するなど、着実にサービスは広がり、今では累計登録者数約15万人、累計相談件数30万件以上と、子育て世帯の安心を支える社会インフラとして、その存在感を高めています。
「一人じゃない」を実感！オンライン相談がもたらす安心感
「なんだか最近元気がないな」「もしかして産後うつかも？」そんな心の不調や育児の悩みを、誰かに打ち明けるのは勇気がいりますよね。株式会社ジチタイワークスが行った調査では、自治体が抱える子育て中のメンタルヘルス対策の課題として、「不調を抱える方を早期発見できない（34％）」や「住民が気軽に相談しにくい環境（28％）」が挙げられています。
でも大丈夫！「産婦人科・小児科オンライン」では、相談内容から虐待や産後うつ、育児不安などのリスクが疑われる場合、皆さんがお住まいの自治体と連携し、必要な支援へとつなげる体制を整えています。実際に、サービスがリスクを感知して自治体へ連携したハイリスク者のうち、なんと70.7%はそれまで積極的な支援を受けていなかった方々だったそうです。これは、オンライン相談が、なかなか声に出せない悩みを拾い上げ、必要な支援へとつなぐ大切な役割を果たしている証拠ですね。
また、オンライン相談を導入した自治体では、「来庁困難な住民への対応ができた（53％）」や「利用者の満足度が向上した（33％）」といった嬉しい結果も出ています。自宅から気軽に相談できる環境は、忙しい子育て世代にとって、本当に心強い味方になってくれますね。
Kids Publicは、サービスが本当に役立つものかを証明するため、医学的・科学的エビデンスに基づいた検証を重ねてきました。これまでの10年間で、論文発表は20本、学会発表は61件にも上ります。
特に注目したいのは、横浜市と東京大学の研究チームが実施した「産後うつ病の症状予防におけるオンライン相談サービスの有効性」に関する研究です。この大規模な研究で、「産婦人科・小児科オンライン」を利用したグループでは、利用していないグループに比べて、産後うつ病の高リスクとなる人の割合が33.5%も減少したことが証明されました。こんなに心強いデータがあるんです！
他にも、東京都との実証実験では、オンライン相談の導入によって産後住民の相談者数が3.1倍に増加し、潜在的な悩みを掘り起こす効果が確認されています。へき地での研究では、住民の「子どもの病気、妊娠、出産に関する疑問が解決できている」割合が2.1倍向上し、地域医療格差の是正にも貢献していることが示されました。さらに、国立成育医療研究センターとの共同研究では、適切なスキンケア指導により、生後4か月時点のアトピー性皮膚炎の有症率が13%低下するなど、予防医療の観点でも素晴らしい成果を上げています。
これからの10年：未来へ向かうKids Publicの挑戦
Kids Publicは、次の10年で「妊娠・出産・子育て」の相談窓口をさらに進化させ、こどもが大人になるまでの「成育過程」全体を支えるインフラを目指しています。具体的には、こんな取り組みが始まりますよ。
1. オンライン診療体制の構築
現在、「D to P with N（Doctor to Patient with Nurse）」という新しいオンライン診療モデルの実証が進められています。これは、公共施設などに常駐する看護師さんが、専用デバイスを使って診察に必要なデータを取得し、遠隔地の小児科医がオンラインで診療を行うというもの。看護師さんがいることで、より的確な診断と対応が可能になり、患者さんも安心して診察を受けられるんです。
自治体が場所を提供し、医療責任をKids Public関連医療施設が負うという役割分担は、なんと日本初の試み！地域の中核病院や医師会に負担をかけることなく、迅速で持続可能な小児医療体制が構築できるなんて、素晴らしいですね。
2. 自治体・地域連携のさらなる強化
医療機関やドラッグストア、産後ケア施設など、地域の様々なリソースと連携を深め、オンラインで受け止めた相談を、地域のリアルな支援へと確実につなげていくそうです。地域全体で子育てを支える仕組みが、もっと強固になりますね。
3. プレコンセプションケアの強化
「プレコンセプションケア」ってご存知ですか？若い世代が将来の妊娠・出産に向けて、今の自分の体と心を知り、健康を整えることなんです。Kids Publicは、これまで妊娠中や産後、育児期が中心でしたが、これからは妊娠前の段階からのサポートも強化し、次世代を担う子どもたちの健康の可能性を広げてくれることでしょう。
4. 思春期向けサービスの開発
思春期って、心も体も大きく変化する時期だから、色々な悩みが尽きないですよね。親や学校には話しにくい…そんなデリケートな悩みに寄り添える、新しいサービスが開発される予定です。こども家庭庁が掲げる「こどもまんなか社会」の実現に向けて、とても大切な取り組みですね。
5. 安心と信頼を担保した、人とAIの共創
AIが進化する時代だからこそ、Kids Publicは「人間が介在する価値」を大切にしています。AIと人間が協力し、正確な情報提供と同時に、人の心に届く「手触り感」のあるサポートを提供することを目指しているそうです。テクノロジーの力を借りながらも、人の温かさを忘れない、そんな未来がきっと待っていますね。
社会全体で支える「成育過程」
Kids Publicの代表である小児科医の橋本直也さんは、「社会が成育過程の健康を守る」ことが当たり前の未来を目指していると語っています。少子化が進み、社会が直面する課題が変化する中で、個人の責任にするのではなく、社会全体で解決していく。そんな温かい社会を、私たち一人ひとりと共に築いていきたいというメッセージは、多くの皆さんの心に響くのではないでしょうか。
次の10年も、Kids Publicは成育過程の誰もが健やかに生きられる未来への旗振り役として、事業を通して社会に貢献し続けていくことでしょう。
子育てや健康に関する不安を感じたら、ぜひKids Publicのサービスを思い出してみてくださいね。きっと、あなたの心強い味方になってくれますよ。
Kids Publicの詳しい情報はこちらからご覧いただけます。
株式会社Kids Public
会社概要
-
会社名: 株式会社Kids Public
-
所在地: 東京都千代田区神田美土代町11−8 SK美土代町ビル5階
-
代表者: 橋本直也
-
設立: 2015年
-
従業員数: 35名（2025年12月現在）
-
所属医療者数: 267名（2025年12月現在）